クレジットカードとブラックリスト

日本でクレジットカードの事故情報を持っていないほうが良いです。
クレジットヒストリーの相談をブラックの人が持ちかけたら、
担当者に笑われます（本当に笑ってしまう人は居ないと思いますが）。
それでは、この考えの前提となる情報を以下に記します。
日本で働いてJapanでしか収入がない人とAmericaでの収入が有る人が居る。
ちなみに前者は日本でしかクレジットカードが作れないとのウワサである。
アメリカでのクレジットカード取得法は風変わりだ。
日本に住んでいる時に準備する方法が有るらしい。
アメリカン・エキスプレスのカードを作って持って行くと良いらしい。
渡米した後、アメリカで使用可能なタイプに切り替えてくれと電話連絡するらしい。
日本のアメリカン・エキスプレスの担当者に相談したら教えてくれそうですね。
アメリカの銀行口座でVISAやMASTERのカードを作るという手段も有るらしいです。
いわゆるデビットカード方式ですね。
ANA CARD USA　というものが便利らしいので問い合わせるのも手です。
まずは、日本で既に所持しているクレジットカード会社に相談してみましょう。
ただし、それは、世界で通用している知名度の高いカードではあるでしょうけど。
アメリカでの申請用にクレジットヒストリーの書類を書いてもらうらしいです。
クレジットヒストリーとは何か？
クレジット使用者の履歴書というか歴史です。
クレジット会員の期間と使用限度額、及び支払いが遅れたことが無いという歴史です。
そういう内容の書類を書いてもらうらしいです。
アメリカ在住用としては、
JALやANAのマイレージバンク併用のクレジットカードが手っ取り早くて便利らしいので、
電話して資料請求するか、窓口に行って申し込むか、いろいろ試してみましょう。
ただし、自分がブラックリストの場合は、相談すら実行に移せないかもしれません。

クレジットカードのいわゆるブラックリストは、
世界的に見てどうか？
日本で作ったクレジットカードがブラックリストに掲載された場合を考える。
海外でクレジットカードを新たに作成することは可能か？
まず、クレジットカードのブラックリストは、
世界共通ではないらしい。
まず、アメリカにおいては、
日本のように簡単にクレジットカードを取得できないらしい。
海外での銀行口座に数百万円ほどの預金残高が無いと発行してくれない会社も有る。
海外の銀行口座にはクセが有ります。
開設したら、数十万円程度の預金残高を維持することを要求される。
それを達成できないと毎月数千円程度の費用を取られます。
口座維持手数料という名目の費用です。
ブラックリストに載るような人は、お金が無い人です。
だから海外のクレジットカードは取得できない場合が多いです。
海外のクレジット会社は、
日本のブラックリストを参照できないです。
ですから、危険という事で、
クレジットカードを軽々しく発行できません
日本はある条件を満たせば、
簡単にクレジット会社がクレジットを発行してくれます。

クレジットカードの支払いが遅れたとする。
期限を延滞すると、業界のブラックリストに載るらしい。
ここで、疑問に思う。
どの程度の延滞があれば載るのかという問題。
引き落とし日に口座残高が足りなかったというウッカリ者は世間には多い。
督促がやって来て、しまった！と気がついて、すぐに振り込む。
迅速にアチラの要求にこたえていればブラックリスト掲載は免れるだろう。
今の世の中、口座残高がもうほとんど無いのに平気で毎月カードを使用する人が存在します。
督促の電話をかけることで対応してもらおうとする信販会社が有ります。
残高不足に気付かず、引き落とし出来なかった事を督促の電話で初めて知るひとが居るようです。
意図的にではなく、本当に、うっかり忘れているみたいなんです。
ただ、このタイプは誠実に行動してくれて、実際に振込みが数日後に実行されます。
うっかりタイプでブラックリストに載ることは無いらしい。
ただし、記録は全て残っているので、再び未納となったときに、さらにイメージが悪くなります。
検索すれば以前もウッカリして未納が有ったという情報が蓄積されていくということです。
クレジットカードは本当に便利です。
ただし、無計画に使用して滞納が続くと、いわゆる「ブラックリスト」入りです。
世間で言われているブラックリストのおおまかな基準は、
3ヶ月以上の滞納または61日以上の滞納ということが挙げられます。
支払いがいつも遅れているという事実が多くなるとブラックリストに載るみたいです。
ブラックリスト入りすると数年間はデータが保管されるらしいです。
数年間は融資を受けることが出来ないという窮地に立たされます。
ウワサに拠れば、残高不足で1度目の督促で支払った場合、
いわゆるブラックリスト（複数の信販会社が共有する個人のデータ）には掲載されません。
ただし、そのクレジットカード会社の顧客情報には記録としてデータが詳細に書き込まれます。
このデータは、参考資料として残ります。
ゴールドカードを作成する予定の場合は、ダメージをくらう可能性が大きいです。

クレジットカードで間違って少ない金額を入金してしまったら？
ブラックリストにはなりそうにないかもしれません。
まだ、その段階に行っていません。
カードの裏の表示を見てみましょう。
クレジット会社の電話番号が有ります。
電話して事情を話しましょう。
同じ月の後半に、もう一度引き落としが実行されたりします。
または、クレジットカード会社の口座に直接送金する場合も有ります。
おそらく、銀行振込をしてくださいと言ってきます。
結局、手段としては、
再度引き落としの場合と振込み用紙の送付の場合が有りますが、
通常は、カード会社から連絡が来ます。
それは再度引き落としの予告という内容で来ます。
数百円程度の手数料加算で来ます。
さて、注意しましょう。
予告が届いてから引き落としまで、けっこう早かったりします。
つまり、日数に余裕がないということですね。
タイミングよく間に合って、その時点で引き落としが出来るようにしましょう。
ウワサによれば、電話して、コチラから振り込むより安く上がります。
うわさによれば、振込み料の方が高いらしいです。
まとめます。
払い込み期日に引き落としが出来なかった場合、何日か後に、封書などによる通知がきます。
その書面には、引き落としが出来なかった事実と、対処の仕方が載っています。
対処の仕方についての記述内容は、クレジット会社によって違っています。
他にも、直接に支店やカウンターへ払い込みに行くパターンがあります。
１回目の延滞なら、まあ、よほどのことが無い限り、カードは使えます。
２回目の延滞となると、どうか？
クレジットカード会社によって対応は変わってきます。
クレジットカード会社は、銀行系と信販系に分かれています。
信用情報センターを持っていて、延滞や事故情報を持っています。
事故情報とは、未払いの情報などです。
こういったブラック関係の情報を連携して持っています。
注意してください。

ブラックリストについて種類は基本的に２つです。
もちろん、ここでいうブラックリストとは、いわゆる情報であって、
実際にブラックリストという正規表現のリストは有りません。
まず、個人信用情報機関のものが有ります。
そして、実は、やっかいなんですが、個々の会社が独自に基準に照らし合わせて作成したデータベースの記録が有ります。
金融会社が個別に作成しているデータについては、
それを作っている該当クレジット会社の基準によるものなので、
これこそが明確な基準だ!と判断できる材料は内部の人間しか分からないということです。
しかし、全国的な個人信用情報機関に掲載される基準よりも緩やかに設定されている場合が多く、
もうそろそろ、ブラックリストに該当しそうだという人が掲載されることになります。
もちろん、その会社独自の基準ですので、対外的に出回ることは無いです。
その会社と新たな契約をする場合にだけ問題になります。
すなわち、カードの更新・ローンの申込などを実行しようとしても断られます。
では、個人信用情報については、どうか？
全国的な機関ですし、色々な会社が利用するので注意しておきましょう。
基本的に信用が関係して取引を伴うものに用いられます。
具体的にはクレジット申込やキャッシング借入の申込には必ず利用されます。
全国的な信用情報機関でいわゆるブラックリストに掲載されると、
年収など他の条件がどんなに良くても利用を断られるでしょう。
慎重な扱いが求められますので、ブラックリストに載せる際も簡単に載ったりはしません。
借入金の支払いが少々遅れたぐらいではブラックリストに載りません。
ただし、次の条件を満たせば、いわゆるブラックリスト扱いになります。
まず、支払いが遅れたあとに、会社が支払いの請求・督促をしているという事実。
さらに、再請求したのに支払いが無く、最後通告が送られてくること。
詳しく言えば、催告書類が支払い義務者の住所宛に郵送されてくること。
これらが満たされた場合、ブラックリストに載ります。
これらの通知は受け取り側に届かなくても有効です。
ですから引越しとかで転居した場合は注意が必要です。
住所が変わった場合、住所変更届はをクレジット会社にしておきましょう。